携帯電話高騰の救世主？「中古携帯電話」が注目される理由

　一回おきに買い増していたオイラ。

　本当だったら、今、発売している機種を買いますハズだったんだけど、スルーした。

　オイラの場合は端末価格というワケではなく、大した新機能も無いし、性能アップも買い替えるほどでもない。

　そして何より、型式の意味が解らん！　あ、ｄｏｃｏｍｏね。

　まぁ、Ｎ９０５ｉとの差に５万も６万も出すほどの価値がなかったから買い替えなかったのは間違いではないが、買い増したとしても端末の回収をさせていない。

　回収したら１万とか２万とか、キャッシュバックしてくれないと回収させないと思う。

　オイラの場合、古い携帯端末に思い入れってそんなに無いし、データはデータ、と割り切れるからね。パソコンにバックアップも取っているし。

　目覚まし時計代わりに使ってる、というのも理由の一つにあるけど、それでも２台も３台も過去の携帯電話を置いとく理由は弱い。

　じゃぁ何か？

　ダウンロードした有料コンテンツが引き継げないのが気に入らないからだ ヽ(｀Д´)ﾉ

　携帯電話を買い増す度に、（今どき）着メロ（着うたではない）サイトを契約して、お気に入りの着メロをダウンロードしたら速攻解約、というのを繰り返している。

　まったくアホらしいわ (;´Д`)

　ちっともフルじゃないフルブラウザも使えない（から使わない）し、デジカメのＡＦは遅いし低画質、いくら盗撮防止とはいえ静かな場所ですら盛大に鳴るシャッター音…。

　どーにかならんかねぇ？(;´Д`)

　携帯電話のデジカメに８００万画素とか要らんでしょう。レンズもコーティングもクソなのに。

　２００万画素もあれば十分だから、もっとサッとピントを合わせて欲しいわ。で、高コントラスト、低ノイズで。性能を比較しやすいから画素数で競いたいのは判るけどね。

　だけど、高画素＝高画質に非ず、だよ ( ﾟдﾟ)

　あとは、もっと低消費電力化してほしいわ。電池保たなすぎ！　かといって今より一回り大きいバッテリまででしょ、許容できても。人に依っては今より小さく、って言う人も居るかもしれないし。

　その上で画面を高解像度、高コントラスト、高輝度化してくれればいうコト無しなんだけどなぁ。

　いずれにしても、携帯電話なんかに５万も６万も出していらんないし、かと言って携帯電話を持たないってワケにもいかない…。分割払いで買うか、程度の良い中古品を買うのも致し方ないよな。

　携帯電話の販売方法の変化によって、携帯電話端末代が高騰し、端末が売れなくなってきているというのはご存じの通り。そんな中、これまであまり存在を知られていなかった「中古携帯電話」が注目されつつある。

販売奨励金時代は必要性が薄かった中古携帯電話

　日本では「中古車」「古本」「中古ゲーム」など多くの分野で中古市場が発達しており、たくさんの人が利用している。だが、携帯電話はほとんどの人が使っている身近なツールであるにもかかわらず、中古携帯電話の存在はほとんど知られていなかった。

　その理由は、携帯電話の販売方法にある。かつて携帯電話の販売は、キャリアからの販売奨励金を用いて端末を値引きするというのが当たり前だった。そのため最新の携帯電話であっても安価に購入でき、あえて中古端末に手を出す理由は見あたらなかった

　しかし中古携帯電話の市場自体は、実は2Gの時代から存在していた。販売奨励金制度が主流の時代であっても、短期間で最新端末に買い替えれば端末代は高くつく。そのため「最新端末を安価で購入したい」「買ったばかりなのに端末が故障した」という人や、「この端末が使いたい」というマニアなどに利用されていたのだ。

　とはいえ、従来は新品の端末を安価に手に入れることができたため、中古携帯電話の市場自体は決して大きいとはいえなかった。主な売買経路もWebサイトやネットオークションが中心で、店舗販売が少なかったというのも、その存在が知られなかった理由の1つといえる。

販売方法の変化による端末価格の高騰が大きく影響

　そうした状況に変化をもたらしているのは、言うまでもなく携帯電話の販売方法の変化だ。販売奨励金による問題点が指摘され、販売方法の主流が「販売奨励金を用いない代わりに基本料を安くし、端末が高額になる代わりに分割で支払いやすくする」という割賦制に移行した。その結果、通信料は下がったが、予想通り端末代は高騰。それを敏感に感じ取った消費者は携帯電話を買い控えるようになり、現在、端末販売数が大きく落ち込むという事態が生まれている。

　携帯ユーザーにとって特に深刻なのは、機種変更、あるいは買い増しで携帯電話を購入する場合だ。新規契約、あるいはMNP（携帯電話番号持ち運び制度）を利用しての契約であれば、キャリア各社が展開するさまざまなキャンペーン、そしてショップが展開する「新スーパーボーナス一括」「バリュー一括」「シンプル一括」などの施策によって端末を安く購入できるようになってきている。だが、機種変更時は適用されるキャンペーン自体が少ない上、一括払いでも安価な料金が適用されず、販売奨励金による値引きがない分、より高額な料金を支払わないと購入できないという事態に陥っている。

　価格.comリサーチが2009年1月22～27日に行った、「携帯電話買い替え調査！－あなたの携帯電話はいつ買った？－」によると、1年以内に携帯電話を購入した人の端末購入金額総額で、最も多かった回答は「5万円以上」であったという。

　一方、端末を購入する場合の予算は「1万～2万円」を想定している人が最も多い結果となっている。ちなみに1万～2万円というのは、販売奨励金制度が主流だった時代における、新品の携帯電話の一般的な価格帯である。ユーザーが当時と同じ価格帯での購入を想定しているにもかかわらず、販売奨励金がなくなったことで端末価格が「5万円」と高騰したように見えることから、心理的に大きな影響を受けていることが理解できるだろう。

　既に携帯電話の契約数が1億を突破し、多くの人が携帯電話を所有していることから、“機種変更”で携帯電話を購入したいというユーザーが最も多いはずである。にもかかわらず、その機種変更ユーザーが価格高騰の影響をもろに受けており、結果端末の買い替えが進まなくなってしまっているというのが現在の状況だ。こうしたことに加え、昨今の不況の影響もあって、比較的新しい機種でも安価に購入できる、中古携帯電話が注目されるようになったといえそうだ。

大手販売店も中古携帯電話に参入

　中古携帯電話が注目されるようになってきたことから、それを取り扱うショップの方にも変化が見られるようになってきた。

　これまで中古携帯電話の買取・販売を行っていたのは、リサイクルショップや中小の販売店、ネットの専門業者など、比較的小規模の企業が中心であった。だがここにきて、大手の携帯電話販売店までもが、中古携帯電話を取り扱うようになってきたのだ。

　例えば、キャリア専売店や併売店などを展開する携帯電話販売大手の日本テレホンは、昨年10月下旬より、関東・関西中心に運営する自社直営の「e-BoooM：イーブーム」で、「エコたん」という名称で中古携帯電話の買取や販売を開始している。当初は買取・販売する店舗も限られていたが、12月末にはすべての店舗での販売体制が整い、現在では全22店舗で中古携帯電話を取り扱っているという。

　「エコたん」では店舗でユーザーから携帯電話の買取を行っており、再利用できる端末は滅菌処理やデータの消去などを行った後、販売を行っている。また再利用できない端末は、データを消去した後、部品や資源としてリサイクルを行うという。日本テレホンは過去にも中古パソコンやゲームなどを取り扱ったことがあるとのことで、そうしたノウハウを生かしての参入といえそうだ。

中古携帯電話に取り組むもう1つの理由は“エコ”

　日本テレホンは中古携帯電話事業に参入した理由として、先に説明した携帯電話の価格高騰を挙げる。さらに同社営業統括本部の福浦敬康営業部長によると、「環境対策の一環ということもあるし、資源リサイクルにもつながる」というのも、大きな理由になっているという。

　携帯電話は、ワンセグやFeliCa、さらに多数の通信システムを搭載するなど、最新の技術の粋が詰まったITツールであり、その中には「レアメタル」と呼ばれる貴重な金属類が多く使われている。そのため機種変更時などに不要になった携帯電話を回収し、そこからレアメタルを取り出して再利用することで、資源を有効活用しようという動きが強まっている。

　それを象徴しているのが経済産業省の動向だ。同省は昨年末に使用済み携帯電話の回収を義務づける方針をまとめており、今年中にも携帯電話をパソコンと同様、資源有効利用促進法の指定再資源化製品に加わえる可能性が高いと見られている。

　しかし、携帯電話は優れたITツールである半面、日常生活に欠かすことのできないコミュニケーションツールだ。事実、携帯電話には写真やメールなどの“思い出“や、アドレス帳といった“個人情報”がたくさん詰まっており、不要になった後でも手放したくないという人が増えている。それゆえ携帯電話の回収台数は年々減少し、リサイクルが進まなくなっているというのが現状だ。

　中古携帯電話の市場活性には、そうした家庭に眠る資源を買い取ることでリサイクルや再資源化を活性化させ、破棄される端末を減らしたり、“エコ”につなげたりするという考えもあるようだ。

中古市場が発展する上での課題は？

　だが、中古携帯電話には課題がないわけではない。真っ先に考えられるのは、キャリアとの関係だろう。

　日本の携帯電話は端末の型番にこそ開発するメーカーの名前が付いているものの、実際にそれを販売しているのはキャリアである。つまり、キャリアは通信料だけでなく端末を販売することによっても収益を上げている。となれば、中古携帯電話市場の活性化はキャリアに不利益となる状況を生み出しかねない。

　日本テレホンの福浦部長によると「中古携帯事業を始める前にキャリア各社には説明をしており、取り扱いも（特定キャリアの端末のみを扱う）専売店ではなく、（複数のキャリアの端末をまとめて扱う）併売店でのみ行うようにしている」とのこと。そうした配慮もあって、今のところ問題が起きているといった気配はない。

　ただ、いくつかのキャリアに話を聞いたところ、「（中古携帯電話の）存在は認識はしている」「中古販売を公式に認めているわけではない」といった返答で、やや微妙なバランスの元に成り立っている市場という印象も受ける。

　過去にも、さまざまなジャンルの商品において、「中古品」を取り扱う際には多くの“摩擦”が起きている。今後、中古携帯電話の市場が活性化し、新品の携帯電話販売にまで影響を与えるようになってくれば、現在の関係に変化が起きる可能性は十分あり得る。

　また中古市場が活性化してくるにつれ、新品の携帯電話を「一括」などで安価に購入し、回線を解約した後に端末を売って儲けるという「新規解約」の問題や、近年増えている窃盗団による「盗難携帯電話」の問題など、さまざまなトラブルへの積極的な対処も必要となってくるだろう。認知度を高めるだけでなく、健全性を高める取り組みを怠らないということも、中古携帯電話の市場発展に欠かせない要素といえそうだ。